海外を中心にブームとなっている電動キックボード。日本でも公園やレジャー施設などでつかっているひとを目にする機会も増えてきました。
敷地がひろいところでは移動も一苦労ですが、電動で爽快に駆け抜けていく姿はつい羨ましくなってしまうほどです。
そこで今日は電動キックボードを日本でも販売しているメーカー4社と特徴、そして今後導入が検討されている電動キックボードのシェアリングと各社の現状についてご紹介していきます。
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電動キックボードを販売する会社
いまや幅広いモデルが展開されている電動キックボード業界。メーカーによってデザインもスペックもパワーもおおきくかわってきます。
下記では日本でも購入することのできる電動キックボード販売メーカー4社をご紹介します。
- Kintone (キントーン)
- Airwheel Tokyo (エアーホイールトーキョー)
- CityBlitz (シティブリッツ)
- TAKUMI WORLD (タクミワールド)
Kintone (キントーン)
Kintone社は、Kintone αという持ち運びにすぐれたモデルから、Kintone Motion Forceというアプリとも連携可能なハイスペックモデルまで幅広く販売。
Kintone αは爽快感抜群の軽快な走りが特徴の電動キックボードで、お値段は49,800円 (税込) 。一方同社史上もっともハイスペックとされるKintone Motion Forceは99,800円 (税込) で、日本語公式サイトから買うことができます。
Airwheel Tokyo (エアーホイールトーキョー)
Airwheel Tokyo社が展開する電動キックボードの特徴は、公道走行仕様にかんたんに改造できること。
雨や雪の悪路でも快適な走行を実現するオーダーメイドの16インチタイヤ、乗り心地にこだわったサドル、人力、アシストモード、電動モードと走行仕様が3wayで選べるなど、かなりスペックが充実しています。
スペック上お値段はお高めの本体159,840円 (税込) 、公道走行キットが32,400円 (税込) となっています。
CityBlitz (シティブリッツ)
Cityblitzはドイツブランドで、同社の電動キックボードは世界20ヵ国以上で愛用されています。
最近は日本でもネットで購入できるようになり、必要最低限のシンプルな機能とシックで洗練されたデザインから幅広い世代に注目されています。
本体重量7.4gというアルミ合金の超軽量ボディなので持ち運びにすぐれており、かんたんに扱えると女性にも人気なのが特徴。お値段は39,800円 (税込) と安価なのも人気の理由です。
TAKUMI WORLD (タクミワールド)
株式会社匠ワールドが販売しているのはZEUSという、見た目にも重厚感があり、大人も楽しめるパワフルな電動キックボード。
折りたたみも可能で、サドルを取りつけることができるので、キックボードタイプ、スクータータイプの両方を楽しむことができます。
保安部品を取り付けてナンバー取得をすれば公道を走れます。値段は51,800円、自分でバッテリー交換もできるので、ながくお使いいただくことができるのも特徴です。
電動キックボードのシェアリングサービスの会社
自転車よりコンパクトで操作もかんたん、ちょっとした移動に最適という理由から、新たな移動モビリティとして注目をあつめている電動キックボード。
じっさいにシェアリングサービスを展開している会社もあります。
- LUUP (ループ)
- WIND (ウィンド)
- mobby (モビー)
LUUP (ループ)
LUUP社は電動キックボードのシェアリングサービスを展開しています。アプリと連携していて、好きな場所から好きな時に乗ることができます。
返すときはアプリ上で見つけた場所へ返却をするだけ、と気軽に楽しむことができます。
公道を走るためにはナンバープレート取得など様々な法律をクリアしなければならないのですが、同社は東北大学などとも実証実験をしています。
人口が減っていくなかで、高齢者を含む市民が安全に移動できるモビリティの開発を目指し検証をかさねています。
WIND (ウィンド)
WIND社はすでに公道を走行できるタイプの電動キックボードをつかったシェアリングサービスを、埼玉県にて展開しています。
シェア電動キックボードの使いかたはいたってシンプル。WINDのアプリをダウンロードして、ロックを解除、地面を3回キックして乗りこみ、返却エリアへ止めたら、アプリから使用終了をすませるだけ。
利用者は、「原付免許を所持した18歳以上」に限られており、ヘルメットの着用が義務付けられています。
mobby (モビー)
mobbyもまた電動キックボードもシェアリングサービスを展開する企業です。いまの日本の法律では街中を自由に走れる電動キックボードを展開するためには、ナンバー取得など厳しい規制をクリアする必要があります。
しかし同社は自治体や民間企業などと協力をして、規制・制度の緩和がおこなわれる「電動キックボード特区」の設置を視野にいれ、今後に向けて動いているようです。
まとめ
この記事では、日本で手に入る電動キックボードの販売メーカー4つと、そして最近「新しい移動手段」として新たに導入が検討されている電動キックボードのシェアリングについてご紹介しました。
人口が減少していき交通機関がへっていくと困るひともたくさんでてくるでしょう。
気軽に使えるようになる新しい電動モビリティが社会に出てくるのを心待ちにしているひとも、たくさんいるのではないでしょうか。
